観光庁 訪日外国人の受け入れ拡大を目指し水中アクティビティーに指針

[ 2020/08/10 ]


観光庁 水中アクティビティーにガイドラインを策定 訪日外国人向けに
(参照:(株)セキド 水中スクーター「SUBLUE WHITESHARK MIX」の販売価格を改定)


image from David MarkによるPixabayからの画像”>Pixabay

観光庁は、世界の水中アクティビティー市場が、23年までに急成長するとの予測を受け、水中アクティビティーを目的とした訪日外国人の受け入れの拡大を目指し、ガイドラインを策定した。今回策定されたガイドラインには、大使館を含んだ緊急時の連絡網の整備や外国語対応が可能な病院の事前確認、誤解を避けるために重要なワードや専門用語を外国語で表記することや、当日キャンセルのリスクヘッジのため、参加費の一部前払い受領などの内容が盛り込まれている。

ガイドラインではサービス面だけでなく、人材面についても触れられている。人材面では、水中アクティビティーのスキルが求められるのは当然として、くわえて言語や文化・地域固有の観光資源に関する知識を有することなどが求められる。

現在日本では、年々海水浴客が減少傾向にあり、マリンレジャー産業の回復のため、訪日外国人のマリンアクティビティー需要が期待されている。現状は法一外国人のマリンアクティビティーの積極的な受け入れが可能な地域は一部のみとなっており、対応可能な地域を拡大していきたいとしている。今回のガイドラインは、インストラクターが付きそう体験ダイビングやシュノーケリングを対象としており、ファンダイビングや素潜り、認定証取得コースなどは対象外となる。


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