株式会社日立製作所が2018年10月よりIoTを活用した上下水道事業のクラウドサービスを提供開始
株式会社日立製作所は、IoTを活用した上下水道事業を支援するクラウドサービス「O&M支援デジタルソリ [&he・・・
[ 2018/09/21 ]
国が信州大学の水研究を支援
[ 2013/11/20 ]
国立大学法人信州大学は、民間企業などとともに取り組んでいる造水および水循環システムの研究開発が、文部科学省などによる「革新的イノベーション創出プログラム」に採択され、国の支援を受けることになったと、2013年11月7日、大学キャンパス内で記者会見を開いて発表した。
（参照：旭化成水環保基金 北京市で「水環保シリーズ表彰活動2012表彰式」開催置）
Image from 長野県公式ホームページ
これにより年間最大10億円の研究開発費と、1億円の運営費が最長9年間受け取れるようになる。
開発中のプロジェクトは、海水や地下水などから低コストで飲料水を作り出す技術を開発し、世界に後れをとる日本が水ビジネスに進出できるようにすることを目的としている。実際に実現できれば、日本の問題だけでなく、世界的な水不足解消に向けての大きな足がかりになる。
具体的には、同大学工学部が研究開発した炭素繊維を素材に、水プラント事業を手がける株式会社日立製作所インフラシステム社と、水処理膜や炭素素材を製造する東レ株式会社や昭和電工株式会社が、長野県とも連携して丈夫な分離膜を開発することを目指している。
アジアやアフリカ地域を中心に人口が増加し、都市化が進んだことで、水不足は世界的な課題になっている。その中で有力な解決策となっているのが海水の淡水化だ。現在この技術ではフランスやスペインといった欧州の先進国が一歩抜きん出ているが、消費電力の多さという問題は解決できていない。
日本の技術が世界の問題を解決することに、期待がかかっている。
アーカイブス
アメリカ中西部穀倉地帯におけるの水源の危機
アメリカでは1970年代から中西部穀倉地帯と呼ばれている地域におけるオガララ帯水層の水位低下が指摘されている。 [&he・・・
[ 2018/09/15 ]
日本水フォーラムがはじめた水検定
水に関して知識に自信のある方受けてみませんか？ （参照：東京都水道局、「東京水」のデザインをリニューアル）
[ 2018/08/24 ]
水道の検診にもスマートメーター
水道スマートメーターの活用に向けて開発・研究が動き始めている。 （参照：株式会社クボタ、次世代の水道管を開発）
[ 2018/08/22 ]
自然環境を破壊しない水力発電、「Cappa」
茨城製作所が開発した新しい水力発電「Cappa」 (参照：ライオン、排水リサイクルシステムを開発、自社の千葉工 [&he・・・
[ 2018/06/29 ]
