水を考えるプロジェクト 都道府県別に調査した「防災に関する調査」の結果を公表

[ 2015/09/15 ]


2015年9月1日、水を考えるプロジェクトは都道府県別に調査した「防災に関する調査」の結果を公表した。
(参照:水を考えるプロジェクト 「ママと水のトレーサビリティに関する調査」の結果を公表

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Image from 水を考えるプロジェクトのホームページ

この調査は「防災の日」である9月1日にあわせ行われたもので、都道府県ごとに10代から60代の男女100名、計4700名を対象に行ったもので、災害時の対策や備蓄の実態などについて質問をした。

調査の結果、緊急時のために備蓄や家具の固定など、何らかの対策を行っているのは全体の約60パーセントにとどまり、残りの約40パーセントの人は「災害対策を実施していない」と回答した。

また災害対策として備蓄をしている人は全体の約3分の1で、備蓄を行っている人にその内容を問うたところ、「水」と回答した人が最も多く、次いで「食料」、トイレットペーパーなどの「日用品」が続いた。

また水の備蓄を都道府県単位でみると千葉県、神奈川県、東京都では約50パーセントとの人が「備蓄あり」と回答する一方で、佐賀県、長崎県、山口県、島根県ではこれが20パーセントを切っており、都道府県ごとで災害備蓄に対する意識に差があることが判明した。

調査の詳細、結果については、水を考えるプロジェクトのホームページで見る事が可能だ。


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